レンタルオフィスを検討していましたが、業務スペースが不要、または来客がないため居住用の物件でも十分に業務可能と判断し、バーチャルオフィスを選択しました。業務スペースに関わるコストを削減できるので、初期コスト不要、リースナブルな料金で人気の一等地の住所、固定電話やFAX番号も使用できるので、取引先からの信頼感を得られやすいメリットがあります。電話や郵便物の転送サービスに加え、電話対応や秘書サービスもオプションで利用できるサービスが多いです。副業程度でビジネスをしたい、規模拡大を具体的に検討していない場合には、バーチャルオフィスでも十分対応できます。しかし、法人登記可能、銀行口座の開設可能なサービスも増えているので、全くビジネスを拡大できない訳ではなく自由度の高いサービスと言えます。バーチャルオフィスを提供している会社は東京や大阪、名古屋などの主要都市に集中しています。各都市で業種によって良いイメージの住所は異なるので、ビジネスの内容や取引先に合わせて住所を選びます。バーチャルとは言え実際の住所を使用するので、将来の会議や来客対応にも備え、どのような場所なのか契約前に確認しておくと安心です。
